原燃料価格上昇で交易条件の悪化

　東ソー(株)（周南市開成町、山本寿宣社長）は９日、2019年３月期（今期）の連結決算を発表した。それによると、今期の純利益は原燃料価格の上昇による交易条件の悪化等が影響して、2018年３月期（前期）から106億6100万円、12%減少の781億3,300万円となった。
　事業別の営業利益をみると、石油化学事業は交易条件の悪化等により前期比91億2,900万円、40.5%減少の133億9,200万円。クロル・アルカリ事業は、セメントの輸出の減少、ジフェニルメタンジイソシアネートの海外市場の下落に伴う輸出価格の下落等により、同206億2,400万円、31%減少の459億9,600万円。エンジニアリング事業は、水処理事業の半導体関連の大型プロジェクトを国内外で受注したこと等から同34億3,400万円、70.5%増加の83億300万円となった。
　2020年３月期（来期）の業績予想は、米中貿易摩擦や中国経済の減速等に伴う製品需要の減少、原燃料価格、海外製品市況、為替レートの動向等から来期の純利益は今期比約111億円、15%減少の670億円となっている。